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教員の8割以上が「日本語指導にICTが有効」と回答、すららネット調査

大塚雷太

2026年4月27日 08:00

株式会社すららネットが、教員や学校管理職、教育委員会職員に実施した「日本語指導に関する実態調査アンケート」の結果を発表（出典：株式会社すららネット、以下同じく）

株式会社すららネットは、教員や学校管理職、教育委員会職員208人に実施した「日本語指導に関する実態調査アンケート」の結果を発表した。その結果、日本語指導の多くが担任教員に委ねられている一方で、専門的な研修機会が十分に確保されていない実態が明らかになっている。

調査では、日本語指導が必要な児童生徒を担当した経験を持つ教員は過半数だった一方、専門的な研修を受けた経験がある教員は約1割にとどまった。

日本語指導に関する専門的な研修を受けた経験がある教員は、約1割

日本語のレベルが異なる児童生徒が同じ教室にいる場合、教科指導と日本語指導を両立する難しさがある。すららネットによると「担任一人だけでは対応が難しい」という声や、自治体において人員や予算が足りず、十分な支援体制を整えにくいといった状況があるという。

日本語指導におけるICT教材の有効性に関する設問では、「思う」と「どちらかといえば思う」の合計で、8割が有効だと回答した。なかでも教育委員会・管理職に限ると9割を超えており、現場だけでなく行政側においても導入の必要性が強く認識されていることが明らかになった。

8割が「日本語指導においてICT教材が有効」と回答

文部科学省の2023年度の統計では、日本語教育を必要としている公立小中学校・高校などの児童生徒は6万9123人で、9年で1.9倍に増えた。今回の調査でも、教育委員会と管理職の56.1％が、日本語指導が必要な児童生徒が増加または急増していると回答している。

教育委員会と管理職の56.1％が、日本語指導が必要な児童生徒が増加または急増していると回答

一方で、日本語の指導体制については、「担任による個別対応（授業内での支援を含む）」が50.0％で最多となっており、依然として教員のマンパワーに頼った運用が続いていることがわかった。

日本語指導体制は、教員のマンパワーに頼った運用が最多

ICT環境の整備と活用状況の差も示された。GIGAスクール構想で1人1台端末の環境が整う一方、日本語指導では「個別学習でICTを全く利用していない」が35.1％、「学習ログを全く活用していない」が64.9％と、端末やデータを使った個別の支援が十分に進んでいない状況となっている。

日本語指導でICT未活用は3割以上で、データ未活用は6割以上

ICT教材の導入で期待する効果としては、「多種多様な日本語レベルの生徒に対し、同時に個別学習を提供できる」（80.5％）が最も多く、次いで「専門外の教員でも、一定水準以上の指導を可能にする」（73.2％）、「教室、取り出し授業、別室、自宅など自分のペースで学習を継続できる」（63.4％）と続く。

ICT教材導入で期待する効果は、「多種多様な日本語レベルの生徒に対し、同時に個別学習を提供できる」が最多に

日本語教育の専門家であるアルファ国際学院学院長の梶浦玄器氏は、「今後、外国にルーツを持つ児童生徒の増加は確実だが、現場では担任教員への負担が大きく、従来の体制のままでは持続的な対応が難しい」と指摘。「ICTと人的支援を組み合わせた体制の構築をすることで、より充実した日本語学習につながる」とコメントしている。

すららネットは、ICT教材の提供に加え、現場での活用を支える研修およびコミュニティの提供も行っている。2026年2月には、大田区立糀谷中学校夜間学級（夜間中学）で、教員を対象としたICTを活用した日本語教育研修会を実施。研修会では、日本語学習ICT教材「すららにほんご」の操作を教員が体験し、学ばせ方の順序や授業への取り入れ方などを確認したという。