チエル、『ネットワーク環境改善事例集』の累計発行部数が1万部を突破

チエル株式会社が、2024年8月に発行した『ネットワーク環境改善事例集』の累計発行部数が1万部を超えたことを発表

チエル株式会社は、同社が発行した『ネットワーク環境改善事例集』の累計発行部数が1万部を超えたと2024年12月17日に発表した。同事例集は、GIGA第2期に向けたネットワーク整備に関連する自治体の取り組みをまとめたものである。

文部科学省が2024年4月に公表した調査結果によると、約8割の学校は国が推奨する通信速度を満たしておらず、国は「全国的にネットワークアセスメント（評価）を推進し、必要な改善を早急に図ることが重要」と示している。

今年度に引き続き、来年度も「ネットワークアセスメント実施促進事業」が実施される状況から、ネットワークアセスメントやネットワークの環境改善に向けた需要が高まっており、同事例集の引き合いが増えているという。

同事例集では、大分県玖珠町教育委員会、福井県教育庁教育行政課、茨城県つくばみらい市教育委員会の事例を紹介している。各事例では、担当者インタビューを交え、ネットワークアセスメントによる課題の把握から改善、安定化までのプロセスを詳細に記載した。

特に、同社が提供する「無線通信可視化・安定化ソリューション『Tbridge』」を導入することで、ダウンロード速度やパケットサイズ、応答時間などがどのように変化したかを示すグラフやデータを掲載。自治体や学校に「Tbridge」を導入したときの効果をイメージできるようになっている。

つくばみらい市では、「富士見ヶ丘小学校では、7割以上のiPadがクラウド環境で使えなかったが、現在は100％がネットワークにつながっている」との成果を述べている。また、福井県の事例では、「同社が提供する『Tbridge』を最適化することで、ダウンロード速度が最大で760Mbpsくらいまで跳ね上がった」と改善の効果を示している。

「Tbridge」は、ネットワークの遅延要因を可視化し、安定した通信を可能にするソリューションであり、現在国内約10％の自治体の教育委員会（約170自治体・約2,000校）に導入されている。同事例集は、教育関係者がネットワーク改善に役立つ具体的な参考資料として無償配布しており、資料請求・問い合わせフォームなどから入手が可能だ。