内田洋行と大阪教育大学、「未来型教室」で包括連携協定の締結式を開催

（左）株式会社内田洋行 代表取締役社長 大久保 昇氏、（右）大阪教育大学 学長 岡本幾子氏

株式会社内田洋行と国立大学法人大阪教育大学は、2025年4月24日に大阪教育大学 柏原キャンパスにて、包括連携協定の締結式を行った。

今回の協定は、急速に変化する社会課題に対応できる人材育成を目的としており、両者が連携して教育の質向上を目指すものである。内田洋行はこれまで全国の教育現場にICT環境を導入し、大学や行政との共同研究を通じて教育に関する知見を蓄積してきた。大阪教育大学においても、2024年に「みらい教育共創館」や「未来型教室」を設置し、実践的な教育環境の整備を進めている。

同協定では、主に4つの事項で連携する。第1に、教育データの活用をテーマとした授業や実践演習を通じて、学びの可視化や教育効果の検証に取り組む。第2に、教育実習生が課題や成果を振り返る「省察」科目を強化するため、模擬授業や面接演習を映像に記録し、学習者が自らを振り返る学びの場を整備する。

学習者が自らを振り返ることができる「映像フィードバックシステム」を整備

第3に、大阪教育大学が主催する地域・セミナーなどを通じて地域とのつながりを強化し、地域が抱える教育課題やニーズに応じた実証的な取り組みや情報発信を実施。大学・企業・地域が協働する形で、持続可能な地域づくりに貢献する。第4に、両者が必要と認める事項において、柔軟に対応する協力体制を築く。

締結式では、柏原キャンパスに「未来型教室」として発展させた空間で、東京の教室と中継を結んで遠隔の模擬授業を実施。壁一面の巨大な没入型プロジェクターによって人物を等身大で投影できる「リアルサイズプレゼンター」のほか、360度カメラなどのデモンストレーションも行われた。

壁一面の巨大な没入型プロジェクターを利用した遠隔地との模擬授業を実施

360度カメラを活用したバレーボールの動作分析をデモンストレーション

内田洋行は、1,000校を超える学校に未来の学習空間「フューチャークラスルーム」を構築しており、大阪教育大学は文部科学省から教員養成フラッグシップ大学の指定を受けている。両者はICT環境の導入・整備を通じ、子供たちの「情報活用能力」を引き出す、新たな教員の育成に取り組んでいくという。