2023年のタブレット端末の国内出荷台数は2013年以降で最少、ＭＭ総研調査

ICT市場調査コンサルティングのＭＭ総研は、2023年（2023年1月～12月）の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。

出荷台数は544万台で前年比13.8％減となった。日本でタブレット端末が発売された2010年以降では4番目に少なく、2013年以降の11年間では最少となった。

ここ数年を見ると、小中学校を対象としたGIGAスクール構想により、2020年に需要がピークに達して969万台が出荷された。翌年の2021年も、少し減少したが、939万台が出荷された。

しかし、2022年は631万台と、3分の2に大幅減となった。2023年も前述のとおり減少して、2020年の56.1％に縮小した。

2023年歴年　国内タブレット端末出荷台数

メーカー別出荷台数では、アップルが14年連続の1位となった。前年比8.5％減だが、出荷台数290.1万台でシェアが53.3％。シェアの数字としては、2010年と2011年に次いで3番目となる。

以下、2位はNECレノボグループ、3位はマイクロソフト、4位はアマゾンの順となった。

OS別では、アップルのiPadOSが、出荷台数290.1万台でシェア53.3％で、1位となった。2位はAndroid、3位がWindowsで、2022年と同じ結果となった。

ＭＭ総研では、GIGAスクール構想による需要が一巡したことなどを、減少の背景として挙げている。そして、Wi-Fiタブレットを中心としたGIGAスクールの買い替え需要に期待が寄せられており、教育DXとスマートスクール・Next GIGAが、タブレット市場のV字回復に向けたポイントとして注目されるとコメントしている。

【調査におけるタブレット端末の定義】

• Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G回線（以上）の通信機能を搭載
• 動画・音楽・電子書籍・学習機能などのコンテンツが利用可能
• 6インチ以上のディスプレーを搭載（6インチ台のキャリア向けセルラー端末はタブレットに含めない）
• 以下のOSを搭載：iPadOS・Android・Windows（Windows RTもしくはWindows 8以降のOS搭載のスレート型パソコン（コンバーチブル除く））
• キャリアや端末メーカーがタブレット端末と位置付けている製品

注：今後の製品状況等により変更する可能性がある。