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中学受験調査で保護者の教育観が変化、花まる教育研究所

花まるグループが運営する「花まる教育研究所」が、小学生以下の子供を持つ保護者に実施した「AI時代の中学受験に関する意識調査」の結果を発表(出典:株式会社こうゆう、以下同じく)

花まるグループが運営する「花まる教育研究所」は、小学生以下の子供を持つ保護者を対象に実施した「AI時代の中学受験に関する意識調査」の結果を2026年6月22日に発表した。

花まる教育研究所は、株式会社こうゆうが運営する調査・研究組織である。こうゆうは、学習塾「花まる学習会」や野外体験イベントなどを通じて、子供の「生きる力を育む教育」に取り組む花まるグループを展開している。

調査では、AIによって「いい大学に入れば安定した将来につながる」という考え方が弱まると思うかを聞いた。「強くそう思う」が28.0%、「ややそう思う」は47.6%で、合わせて75.6%だった。

7割以上(75.6%)が「いい大学=安定」の価値観が弱まると回答

一方で、「AI時代でも有名大学の価値は残ると思うか」という設問では、「やや思う」が82.9%となった。同研究所は、単純に学歴が不要になるという見方ではなく、学歴や大学進学の意味を問い直す動きが広がっていると見ている。

有名大学の価値は残ると思う人は約8割(82.9%)に

中学受験については、「中学受験をさせたい」が41.5%、「悩んでいる」が40.2%だった。「中学受験させたくない、しない」は11.6%、「わからない」は6.7%だった。

中学受験を「させたい」は41.5%、「悩んでいる」は40.2%

中学受験をさせたい理由では、「子供に合う環境を選ぶため」が75.0%で最も多く、「AI時代ほど地頭や思考力が必要」が72.1%、「学習意欲の高い環境を選びたい」が68.1%、「将来の選択肢を広げたい」が52.9%で続いた。

中学受験をさせたい理由の上位は、「子供に合う環境を選ぶため」「AI時代ほど地頭や思考力が必要」「学習意欲の高い環境を選びたい」

一方、中学受験をしない理由では、「子供の負担が大きい」が73.7%で最多だった。次いで「別の経験を重視したい」が68.4%、「子供に合わないと思う」と「公立で十分」がそれぞれ52.6%だった。調査結果からは、受験をするかしないかだけでなく、どのような学びの環境を選ぶかに悩む保護者の姿が示されている。

中学受験をしない理由は、「子供の負担が大きい」「別の経験を重視したい」「子供に合わないと思う」「公立で十分」が上位に

AIによる社会の変化については、将来の社会や働き方が変わると思うかという設問に、85.4%が「かなり変わる」、14.6%が「少し変わる」と答え、合計は100%だった。AIによって将来なくなる職業が増えると思うかについては、「強くそう思う」が55.5%、「ややそう思う」が42.7%で、合わせて98.2%だった。

100%がAIによって社会や働き方が変わると回答
98.2%が「なくなる職業は増える」と回答

自分の仕事や働き方が、AIの活用によって変わっているかを聞いたところ、「大きく変化している」が29.9%、「少し変化している」が42.1%で、合わせて72.0%となっている。

親自身の仕事や働き方にもAIの影響が広がる

子供に自分と同じ、または近い職業についてほしいかという設問では、「思わない」が63.4%にのぼった。同研究所では、AIによって仕事の在り方が変わる不透明感や、「これからは親世代とは違う力が必要になる」という感覚があると分析している。

63.4%が「子供に自分と同じ(または近い)職業についてほしくない」と回答

保護者からは「受験で求められる『答えのある問題を速く正確に解く力』はなくなると思う。そんな世界を生きる子に『良い学校に入った方がいい』とは言えない」「暗記や事務作業の価値が下がる中、中学受験でそうした能力を求められ対応するのは『時間がもったいない』という感覚もある」「親よりも子供の方がAIに習熟していく中で、適正なAI活用のため親がどう機能できるか」といったコメントが寄せられた。

同研究所 所長の高濱正伸氏は、学歴の価値がなくなったのではなく、「将来の安定を保証するもの」から、先の読めない時代における「保険」へ変わりつつあると考察。AIによって知識へのアクセスが開かれるほど、重要になるのは「自分で問いを立てる力」「人と協働する力」「試行錯誤しながら考え抜く力」で、教育が「知識量を競うもの」から「人間としての土台を育てるもの」にシフトする必要があると述べている。

花まる教育研究所のメンバー
■調査概要
調査実施日:2026年5月26日〜6月1日
調査対象:花まるグループ提供サービスの会員およびフォロワーで小学生以下の子供を持つ保護者
有効回答数:164名
調査方法:インターネット調査