デジタル教科書6社が「こども未来教育協議会」を始動、教科書ポータル「EduHub」を3月21日から提供開始

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TOPPANホールディングス株式会社、BPS株式会社、株式会社Lentrance、東京書籍株式会社、株式会社帝国書院、株式会社新興出版社啓林館の6社は、デジタル教科書の活用による教育DX推進を目的とした「こども未来教育協議会」を、2024年3月1日より一般社団法人化し、「一般社団法人 こども未来教育協議会」として活動を開始したことを発表した。

同協会は、協議会各社のコンテンツやビューアーが利用できる教科書ポータル「EduHub」の提供を、TOPPANグループより2024年3月21日（木）より開始し、教育委員会や学校などからの利用申込を公式サイトにて受け付けている。「EduHub」は、教育委員会、学校設置者、学校（教職員、児童生徒）は無償で利用できる。

「EduHub」の特長は、下記の通り。

・登録支援機能
これまでは、デジタル上で利用する教科書や教材ごとに児童生徒1人ひとりのID発行を行う必要があり、教職員の業務負荷となっていた。同ポータルでは、校務支援システムなどに登録した児童生徒情報を「EduHub」に読み込むことで、デジタル教科書・教材の利用開始に必要なIDを一括発行できる。

「EduHub」サービスイメージ（登録支援機能）

・Web利用者台帳管理機能
これまで様々なファイルで管理していた各デジタル教科書の利用者情報を、「EduHub」上に集約し、一括管理することが可能。利用者情報の修正や追加もファイルを都度開くことなく、「EduHub」の画面上で可能となり、情報の散在を回避し、データガバナンスの強化に繋げる。

「EduHub」サービスイメージ図（Web利用者台帳管理機能）

・スムーズなデジタル学習を推進する各種機能を実装
これまでデジタル教科書を使用する際は教科書ごとに異なるアプリを開く必要があった。「本棚機能」では、「EduHub」に対応する全ての教科書・教材が一覧表示され、教科書・教材をクリックすると個々のアプリの本棚を挟まず、すぐに目的の教科書を開くことが可能。また、学校で既に利用しているID・パスワードで、「EduHub」にシングルサインオンできるため、学習eポータルなどの各種学習サービスとの連携も視野に、スムーズなデジタル学習や教育DXを実現する。

「EduHub」サービスイメージ（本棚機能）