大日本印刷が教育データ活用サービスを開始、学習データの可視化で見取りと児童生徒の学びを支援

大日本印刷株式会社が、日々の学習データを統合・可視化し、教員の学習指導と児童生徒の学びを支援する「教育データ活用サービス」を提供

大日本印刷株式会社（以下、DNP）は、日々の学習データを統合・可視化し、教師の学習指導（見取り）と児童生徒の主体的な学びを支援する「教育データ活用サービス」の提供を開始すると2025年11月12日に発表した。

同サービスでは、自治体の教育データ基盤と学習eポータル、デジタル教科書、教材などと連携し、児童生徒に合わせた多様な学びを提供する。DNPは、同社のデジタル採点システム「リアテンダント」とも接続し、神奈川県相模原市の一部学校を含む全国12自治体・約5万5000人の児童生徒を対象に実証を開始しており、今後も導入先を拡大予定である。

同サービスの特長は、テスト結果分析を軸に児童生徒の強み領域や弱み領域を分析し、デジタルドリルのデータ・紙のノート・ワークシート・成果物の画像などの学習データも取り込んで可視化する点だ。

具体的には、定期テストの設問属性を解析し、テスト結果に対して項目反応理論（IRT：Item Response Theory）／潜在ランク理論（LRT：Latent Rank Theory）の手法で分析。児童生徒の理解度やつまずきの傾向を明らかにする。

児童生徒は、テスト分析結果データを確認し、自分の理解度や苦手分野を把握しながら学習の優先順位を決めることができる。「どこでつまずいたか」「次にどう取り組むか」を児童生徒が記録し、復習ノートを合わせて教員に提出することで、教員は個々の学習状況を踏まえた指導やフィードバックが可能だ。

DNPでは、文部科学省・経済産業省・総務省の実証事業をはじめ、自治体との教育データ利活用研究に参画し、延べ10万名以上のテスト結果データを分析。テストデータの分析が児童生徒の自律的な学びを促すのに効果的であることや、「デジタル教材や既存の紙のワークシートなどを可視化し、振り返りや面談へ活用したい」という教員の声を受け、同サービスを開発した。

DNPは、文部科学省が推進する「教育データ標準」ワーキンググループに参加し、学習eポータルや教科書・教材会社などのパートナーと共創。データの相互運用と価値共創を通じて、国・自治体・学校の教育DXに貢献するとしている。