保護者1000人が対象、「子育て意識・状況調査」の結果を発表

全日本家庭教育研究会（全家研）が、公益財団法人日本教材文化研究財団と共同で「子育て意識・状況調査」の結果を発表

株式会社新学社の家庭教育部門である全日本家庭教育研究会（全家研）は、公益財団法人日本教材文化研究財団と共同で「子育て意識・状況調査」を実施し、その結果を発表した。

調査方法はインターネットアンケートで、2024年5月下旬に調査会社マクロミルに委託し実施した。対象は、2歳から小学4年生の子供の保護者約1,000人。帝京大学の佐藤晴雄氏と日本大学の佐久間邦友氏が指導・監修を務めた。

この調査は、母親の子供との関わり時間が減少しているという文科省調査を背景に、子供との関わり時間の実際の状況や、関わり時間が少ない家庭における親子関係の傾向などを把握するために行われた。

同調査の監修を行った佐藤氏は、結果を受け、親子の関わり時間の長短に関わらず、日ごろから子供と「寄り添い・一緒に考える」など深い関わり（助長的な関わり）を持つことが良い親子関係につながるとコメントしている。

関わり時間が短くても、「命令的、指示的声かけ」を控え、「助長的声かけ」、励ましや褒めるなどのプラス面の指摘をする方が、子供の悩みなどの変化に気付きやすくなり、子供が約束を守るなど規範意識を強める傾向が見られるという。

そして、望ましい親子関係を築くには、命令口調にならず、励まし／褒めるなどの評価を行い、かつ感情的にならないように努めることが大切になるとしている。

助長的声かけの方が子供の自立性を促す可能性があるという