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小中学生の親子連絡、学年とともに通話とメッセージが増加 NTTドコモ モバイル社会研究所調査
2026年5月19日 11:00
株式会社NTTドコモの企業内研究所である株式会社NTTドコモ モバイル社会研究所は、小中学生とその保護者1,200組に実施した「2025年親と子の調査」から、親子のコミュニケーションに関する調査レポートを2026年5月18日に発表した。
調査によると、親子で通話やメッセージ(LINEやメールなど)をしている割合は、学年が上がるにつれて高くなる傾向が見られた。一方で、親子が直接顔を合わせて会話する時間は、学年が上がるにつれて少なくなる傾向が確認されている。
通話については、週に1回以上、親と通話している割合が小学生低学年では3割弱だった。中学生になると、女子は約半数、男子は6割弱まで高くなっており、メッセージのやりとりと同様に、学年が上がるほど通話の頻度が増えることがわかった。
親子のメッセージ頻度について、性別・学年別に集計した結果では、通話と同様に、メッセージのやりとりの頻度も学年が上がるにつれて増加する傾向が見られた。週に1回以上メッセージをやりとりしている割合は、小学生低学年では2割程度だが、中学生になると8割を超えている。
親子が顔を合わせて会話する頻度を性別・学年別に集計したところ、通話やメッセージとは異なり、顔を合わせて会話する頻度は学年が上がるにつれて減少する傾向が見られる。特に中学生は、その減少幅が大きい。
親子間の通話とメッセージのやりとりの組み合わせを見ると、全体の傾向としては、「通話とメッセージの両方を行っている」か「どちらも行っていない」かの割合が高く、利用状況が二極化していることがわかった。
小学生低学年では、「通話・メッセージのいずれも行っていない」の割合が半数を超えているが、学年が上がるにつれて「両方行っている」割合が増加。中学生になると、8割弱が通話とメッセージの両方を行っている。
モバイル社会研究所は、子供に関する調査結果をまとめたデータブックとして、「親子で考えるスマートフォンの使い方ガイド(2026年3月発行)」を公開。小中学生のスマートフォン利用状況や、家庭での利用ルール、フィルタリングなどのペアレンタルコントロールの実態を紹介している。
調査方法:訪問留置調査
調査対象:全国・小学生および中学生とその親
回答数:1,200(組)[小中学生1,200人とその親]
抽出・割り付け:層化二段抽出、性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例して割り付け
調査時期:2025年11月






























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