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MM総研、タブレット出荷台数はGIGAスクール一巡のため前年比3割減

国内タブレット端末の出荷台数の推移(出典:MM総研)

 株式会社MM総研は3月9日、2022年の国内タブレット端末の出荷台数の調査結果を発表した。出荷台数は631万台で前年比32.8%減。2010年以降で4番目に少なく、2013年以降では最少の出荷台数となった(データ1)。

 この調査は2022年1月から12月にかけての出荷台数を調査したもの。2022年の前年と前々年はGIGAスクール構想による特需があり、2020年は969万台、2021年は939万台を出荷したが、2021年3月で小中学校の全国配備が一巡、2021年4月以降は低水準が続いている。2022年の631万台という数字は2019年の739万台よりも少ない数字となっている。

 メーカー別でアップルが前年比34.7%減となるものの317万台で暦年出荷台数1位を13年連続、シェアも50.2%と過半数を超えている。2位はマイクロソフトで105.9万台で16.8%、3位はNECレノボ・グループで73.8万台で11.7%、4位以下はアマゾン、シャープと続く(データ2)。

タブレット端末のメーカー別シェアとOS別シェア(出典:MM総研)

 OS別ではメーカーのアップルが採用するiPadOSが同じ317万台/50.2%で1位、Androidが160万台/25.4%、Windowsが154万台/24.4%となり、わずかの差であるがAndroidが3年ぶりに2位となった(データ3)。

 通信方式ではWi-Fiが491.6万台、シェア77.9%とほとんど占めるが、携帯電話のネットワークに対応するセルラータブレットが139.4万台で22.1%(データ4)。画面サイズでは9インチ以上が532.7万台、84.4%を占めた(データ5)。

タブレット端末のセルラー/Wi-Fi別出荷台数と画面サイズ別の出荷台数(出典:MM総研)

 MM総研では2023年もトレンドに変化はなく、大幅な回復は見込めないとし、GIGAスクールの次のステップであるスマートスクール・NextGIGAへの注目が高まっているほか、2024年度以降は買い替え需要によるV字回復も期待できるとしている。