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購買履歴データを教材に、ロッテがDXハイスクール採択校で授業を実施

株式会社ロッテが、沖縄県立豊見城高等学校で消費者購買履歴データを活用したデータサイエンス授業を実施(出典:株式会社ロッテ、以下同じく)

株式会社ロッテは、沖縄県立豊見城高等学校で、情報リテラシーを受講する3年生20人を対象に、消費者購買データを活用したデータサイエンス授業を実施したと2026年11月5日に発表した。

今回の授業は、ロッテが展開する探究教育支援活動の一環として実施したもの。豊見城高校は、文部科学省の「高等学校DX加速化推進事業(DXハイスクール)」の採択校で、データサイエンス分野の学習を充実させる取り組みを進めてきた。

教育現場では、探究的な学びへの転換や情報教育の強化などが進む一方、「探究学習の教科書がない」「DX人材や教員が不足している」「授業準備の時間が足りない」といった課題がある。ロッテでは、専門人材の不足や授業準備の負担などの課題に対し、マーケティングやデータ分析のノウハウを教材化したプログラムを提供している。

授業では、株式会社マクロミルが提供する消費者購買履歴データ「QPR」を利用。QPRは、全国約3.5万人規模の消費者がバーコードリーダーやスマートフォンアプリで記録した購買情報と、意識調査の結果を組み合わせたデータとなっている。

生徒たちは、QPRを使ってロッテ商品が「誰が・いつ・どこで・いくらで購入したか」を多角的に分析。数字から消費者の行動を読み取り、商品の強みや課題を発見して改善策を考える活動に取り組んだ。

ロッテの社員が授業を実施

後半の授業では、前半で見つけた課題をもとに、「誰に・どんなアプローチをすべきか」を検討した。生徒たちはパッケージの変更や広告、商品企画などのアイデアを考え、数値やグラフを根拠としてチームごとに発表。ロッテの担当者から専門的な視点によるフィードバックを受けている。

ロッテ商品の新戦略を発表する生徒たち

発表された提案の1つには、購買データから10代の購入率に着目し、占いや当たり付きなど、高校生の生活場面に合った仕掛けを取り入れて購入率を高めるアイデアがあった。

10代の購入率を課題と設定し、10代の購入率を上げるアイデアをまとめた資料

参加した生徒からは、複数のデータを組み合わせて考察することの重要性や、結論を意識したプレゼンテーションの方法を学んだという感想が寄せられた。また、「日常生活のさまざまな場面でデータが活用されていることに気付いた」という声も挙がっている。

同校の情報科教員である当間英俊氏は、「生徒にとって身近なお菓子やアイスの購買履歴データを活用することで、データサイエンスへの心理的なハードルを下げながら実社会でのデータ活用を体験的に学べる」と講座採用の理由を語った。

また、同校の校長である仲地範禮(なかち のりかず)氏は、「生徒たちが斬新な視点から独自のアイデアを生み出し、楽しみながら提案・発表する姿に、大きな驚きと可能性を感じた」とコメント。今後もDXハイスクールの事業を活用し、データやICTを取り入れた文理横断的な学びを推進する方針を示している。