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教員の72.3%が「プロンプトの設計が上手な生徒ほど学びが深まる」と回答、アルサーガパートナーズ調査
2026年7月30日 15:00
アルサーガパートナーズ株式会社は、全国の教育業界で働く教職員328名を対象に実施した、児童生徒の生成AI活用と教員業務に関する調査結果を2026年7月30日に発表した。
調査では、児童生徒の生成AI利用を「学校が公式に許可している」との回答が53.7%となっている。「禁止」の回答は14.6%で、「わからない」の回答は31.7%だった。利用を許可している学校のうち、児童生徒が実際に生成AIを活用しているとの回答は69.8%に達した。
「プロンプトが上手な生徒ほど、学びが深まったり、新しい気づきを得たりしていると感じますか?」と聞いたところ、「非常にそう思う」は15.4%、「ややそう思う」が56.9%で、合計72.3%となっている。
同社は、教員がプロンプトの設計力を単なるスキルではなく、「問いを立てる力」や「思考を深めるプロセス」に影響を与えるものと捉えていると分析している。
一方、児童生徒の学力や提出物の質の格差について、「大きく広がったと感じる」との回答は13.0%、「やや広がったと感じる」の回答は38.2%で、合わせて51.2%の教員が格差の拡大を感じていることがわかった。
生成AIの導入後に最も時間を取られている業務では、「AIの使い方や指導法を自習・研究する時間」が35.1%で最多だった。「提出物がAIの丸写しではないかチェックする作業」と「AIの回答が正しいか確認する作業(ファクトチェック)」は、それぞれ32.4%となっている。
教育現場での今後の活用については、「あくまで補助的なツールとして、限定的に利用すべき(33.8%)」と「課題を解決しながら、慎重に導入を進めるべき(32.6%)」が上位を占めた。「教育現場には導入すべきではない(5.2%)」を加えると、生成AIの活用に慎重な姿勢を示す教員は7割超え(71.6%)となり、「積極的に導入するべき(20.4%)」と考える層を大きく上回った。
同社は、教員が求めているのはAIの排除ではなく、学力格差や業務負担といった新たな課題をクリアし、「いかに安全かつ効果的に取り入れるか」という適切なルールの模索と指摘。現場のニーズに寄り添ったサポート体制を整えることで、教育現場におけるAI活用が前向きな形で浸透することが期待できるとしている。
調査機関:自社調査
調査方法:インターネットによるアンケート調査
調査期間:2026年4月30日〜5月7日
調査対象:教育業界で働く全国の教職員
有効回答:328名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100にはならない
※複数回答の設問については、各項目の合計が100%を超える場合がある
※調査の設問およびグラフにおける「生徒」には、児童などの学習者全般を含む




























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