約6割の保護者が「教育費が増えた」と実感、明光義塾調べ

株式会社明光ネットワークジャパンが、保護者900名を対象に実施した「教育費用に関する実態調査」の結果を発表（出典：株式会社明光ネットワークジャパン、以下同じく）

学習塾「明光義塾」を展開する株式会社明光ネットワークジャパンは、小学生・中学生・高校生の子供を持つ保護者900名を対象に実施した、「教育費用に関する実態調査2025」の結果を発表した。

同調査では、2025年の教育費が前年に比べて「増えた」と回答した保護者が57.4％にのぼった。内訳は「大きく増えた」が19.0％、「やや増えた」が38.4％となっており、物価上昇の影響もある中で教育費の負担感が高まっている様子がうかがえる。

2025年の教育費について、約6割の保護者が「増えた」と回答

年間の教育費では、「10万～30万円未満」が30.6％で最も多い。また、30万円未満が53.9％と半数を超えている一方で、「30万円以上」と回答した保護者も41.8％にのぼり、教育段階や学習環境によって教育費に大きな差が生じている状況が浮き彫りになった。

年間教育費の最多は「10万～30万円未満」

年間の教育費を校種別に見ると、いずれの学校区分でも年間教育費のボリュームゾーンは「10万～30万円未満」となっている。一方、30万円以上の割合は小学生が34.9％、中学生が42.7％、高校生は47.7％と、学年が上がるにつれて増加。特に高校生では高額帯の比率が高く、進学や学習内容の高度化に伴い、教育費負担が大きくなっている。

学年が上がるほど教育費が高額化

また、教育費について「負担が大きい」と感じている保護者は65.9％（非常に負担が大きい：21.3％、やや負担が大きい：44.6％）に達した。一方で、「どちらともいえない」と回答した保護者が23.8％、「あまり負担ではない」「ほとんど負担ではない」と回答した保護者は合わせて10.4％となり、家庭ごとに教育費の受け止め方に差があることも明らかになった。

6割超の家庭が教育費は「負担が大きい」と回答

教育費の負担感を校種別で分析したところ、小学生は60.0％、中学生で65.4％、高校生は72.4％と、いずれの学年も6割を超えている。特に高校生では「非常に負担が大きい」と感じる割合が28.7％と、ほかの学年と比べて高い結果となっている。

高校生家庭では7割超が「負担が大きい」と実感

教育費の捉え方については、「削りにくい」と回答した保護者が84.6％にのぼり、外食やレジャー費を削って教育費を優先している家庭が多い。特に「外食費を削った」と回答した保護者が35.3％と最も多く、続いて「旅行・レジャー費」が31.8％、「衣服・ファッション費」が28.0％となった。

84.6％が教育費を「削りにくい」と回答

家計調整の見直しの中心は「外食・レジャー費・ファッション費」

給食費無償化や教育費の負担軽減によって生じた余剰費用に関する設問では、「将来の教育費貯蓄」（28.3％）が最多だった。次いで「日常生活費」（27.4％）、「家計全体の貯蓄」（25.4％）と、短期的な消費よりも将来への備えを優先する傾向が見られる。

余剰費用の用途は「将来の教育費貯蓄」が最多

習い事については、52.2％の保護者が「継続している」回答。とはいえ、24.4％が「やめた」（完全にやめた：6.4％、一部をやめた：18.0％）、11.4％が「内容や回数を減らした」と回答しており、全体の35.8％が何らかの見直しを行っている結果となった。

習い事については、半数以上が現状維持