ジョイズ、文科省の英語教育強化事業に採択──複数自治体がAI英語学習クラウドを採用

ジョイズ株式会社が、文部科学省が実施する「AIの活用による英語教育強化事業」において、同社のAI英語学習クラウド「TerraTalk」が採用されたと発表

ジョイズ株式会社は、同社のAI英語学習クラウド「TerraTalk（テラトーク）」が、文部科学省の「令和6年度小・中・高等学校を通じた英語教育強化事業（AIの活用による英語教育強化事業）」に採択されたと発表した。

文科省の同事業により、京都府・福岡県・島根県・神奈川県・福島県・長崎県長崎市・埼玉県行田市の7自治体がテラトークを採用している。

テラトークは、独自開発の発音・発話解析エンジンを軸に、スピーキングを中心とした4技能別のエクササイズで発音や構文の定着を促すのが特徴。音声ベースのチャットボットによる会話練習を中心に、学習者一人ひとりがフィードバックを受けながら学習を進めることが可能だ。

さらに、教科書を中心とした授業にデジタル技術をシームレスに連結するため、検定教科書の各出版社と共同開発したコンテンツも提供している。自治体内での教員や管理職の役割分担、ALTや専科教員の配置状況、ICT全般の利活用状況を勘案した、きめ細やかな支援も実施しているという。

ジョイズは、2016年に個人を対象としてテラトークをリリース。教育機関からの問い合わせに応える形で、2017年から法人・学校向けのプラン提供を開始している。国内での法人・学校向けプラン利用は累計170万人を突破した。

製品デモや導入相談のほか、学校や教育委員会を対象にした「2カ月間の無償トライアル」も受け付けており、AIとの会話練習や発音評価を試すことができる。