リクルート、教育に関する調査・研究機関「リクルートEd-tech総研」を本格始動

株式会社リクルートは、ICT利活用の実態や新しい学びの可能性について調査・研究する目的で2021年に設立した「リクルートEd-tech総研」を本格始動したことを発表した。同時にWebサイトも立ち上げた。

・設立の背景と目的、活動内容
リクルートEd-tech総研は、これからの時代の新しい学びの可能性について、調査・研究していくことを目的として設立された。GIGAスクール構想の前倒しを受けて全国各自治体・教育委員会で急整備された児童・生徒の1人1台の端末をはじめとした学習環境に関する取り組みの実態や、「個別最適な学び」「協働的な学び」におけるスタディログの利活用などを調査・研究する。また、その内容を情報発信していくことで、全国の自治体・教育委員会や学校現場を支援する。

活動内容は次のとおり。

• 全国の自治体・教育委員会におけるGIGAスクール構想の推進状況、ならびに学校現場におけるICTを活用した授業実践や学習支援などの情報発信
• 学習データの利活用など、学習者の視点に立った「これからの学びの在り方」についての考察、調査・研究
• マーケットの活性化・発展・創造につながる各種研究調査、活動など

・主な発信コンテンツ
Webサイトにオープン時点から掲載されているものとしては、全国の自治体・教育委員会におけるGIGAスクール構想の推進状況、ICT利活用の取組実態をレポートする「bridge」がある。「ICTで学びをつなぐ」をコンセプトに、「自治体・教育委員会と学校現場」「学校教育と家庭教育」「児童・生徒の今と未来」の3つの“つなぐ”を紹介する。

また、ICTの利活用による学習支援の成果に関する「調査・レポート」も掲載。スタディログから見えてくる学びの実態と可能性について、リクルート独自の視点で教育や学習のアップデートに向けて、考察・レポートしていく。

・所長 山下真司（やました しんじ）氏プロフィール
1990年（株）リクルート入社。「リクルートナビ」「リクルート進学ネット」「リクルート進学ブック」などの編集長、メディアプロデュース部部長、事業企画室長、「キャリアガイダンス」編集長などを経て、2021年4月より現職。

高等学校学習指導要領（平成30年告示）総合的な探究の時間【解説】検討作成メンバー、沖縄県教育委員会　平成28年度／平成29年度「キャリア教育支援事業」評価検証委員、和歌山県教育委員会　令和元年「きのくに教育審議会」（第6期）委員　など