マウスコンピューター、大阪教育大学との共同研究を発表　液晶ディスプレイは業務効率化に有効

株式会社マウスコンピューターは7月30日、大阪教育大学との共同研究の成果を発表した。同研究は、学校現場に外付けの液晶ディスプレイを導入することで、教職員の校務効率化にどのような効果をもたらすのかを検証したものである。

共同研究の背景にあるのは、深刻化する教職員の長時間労働。また、文部科学省が策定した「学校のICT環境整備3か年計画（2025～2027年度）」の方針に呼応したものであり、教員1人1台の業務用ディスプレイの整備が地方財政措置の対象となることも背景にある。

具体的な調査は、マウスコンピューターの23.8型液晶ディスプレイ「iiyama ProLite XUB2497HSN-B1」を北海道木古内町、長野県飯山市、大阪市の計10校の小中学校に提供し、教職員が日常的に使用する中で利用実態と業務への効果をアンケートとヒアリングで行われた。

検証に用いた23.8型液晶ディスプレイ「iiyama ProLite XUB2497HSN-B1」

アンケート調査では、回答者24人中23人（95.8％）が「業務効率が良くなった」と回答し、そのうち19人が「作業時間が短くなった」と回答した。特に、複数の資料を同時に開いて作業できること、資料検索や同時作業のしやすさ、画面切り替えの手間削減、印刷不要化などが効率化の主な理由として挙げられている。

業務効率改善の効果について

また、「業務効率が良くなった」と回答したうちの19人が業務時間の削減に効果があったと回答した。

教職員の1日あたりの業務時間の短縮効果

さらに、液晶ディスプレイの利用は教職員同士のコミュニケーションの活性化や、業務ストレスや身体的負担（目の疲れ、姿勢）の軽減に大きく寄与し、23人がストレス減少を実感しているとの報告もあった。熱中症予防などリスク管理に必要な情報の常時表示や、資料共有の円滑化、ペーパーレス化の促進といった多様なメリットも確認された。

一方で、設置スペースの制約やコードの問題、対面での会話を妨げる可能性などの課題も浮上した。今後は、設置場所や机のレイアウト変更などの解決策を検討する必要があるとしている。