高校教員の65.9％が「推薦入試の説明」に自信なし、碧推薦学院が173名を調査

碧推薦学院が、高校の現職教員173名を対象に「高校における推薦入試指導の実態調査」を実施（出典：株式会社水曜日／碧推薦学院「高校における推薦入試指導の実態調査」、以下同じく）

株式会社水曜日が運営する碧推薦学院は、高等学校教諭免許状を保有し、調査時点で高校または中高一貫校の高等部に勤務している現職教員173名に実施した「高校における推薦入試指導の実態調査」の結果を2026年7月18日に発表した。

調査結果の要点

調査では、第三者調査会社の登録モニターに対して事前スクリーニングを行い、教員免許の保有状況や現在の勤務先、担当業務、進路相談への対応経験を確認したうえで、調査対象者を抽出している。

「総合型選抜・学校推薦型選抜・公募制推薦・指定校推薦などの違いを生徒や保護者に十分に説明する自信があるか」を聞いたところ、「あまり自信がない」との回答は47.4％、「十分には説明できない」の回答は18.5％で、合計すると65.9％、114名が説明に不安を感じていることがわかった。

高校教員の65.9％が、推薦入試を「十分に説明する自信がない」と回答

大学や学部ごとに異なる出願条件や選考方法について、確認漏れや生徒への案内の遅れを経験した教員は72.3％で、125名にのぼった。内訳は、「何度もある」が18.5％、「数回ある」の回答は53.8％だった。推薦入試では、評定平均や英語資格に加え、履修科目、卒業年度、活動実績、説明会への参加、事前課題などが条件になる場合がある。

72.3％が、出願条件の確認漏れや生徒への案内の遅れを経験

同学院は、出願期間が短い入試や、高校1・2年生の段階から資格取得や活動準備をする必要がある入試もあることから、高校教員が推薦入試を理解していないことを示すものではなく、確認すべき情報の種類と量が増加し、通常業務と並行してすべての条件を把握することが難しくなっている可能性が示されているという。

「推薦入試の指導について、校内で専門的に相談できる教員または担当者がいるか」を聞いたところ、「一部の経験者に限られる」が48.0％、「ほとんどいない」は21.4％となっている。さらに、教職経験10年未満では、この割合が77.6％となり、20年以上の教員の54.8％を22.8ポイント上回った。

69.4％が「推薦入試について校内に十分な相談先がない」と回答

大学・学部ごとの推薦入試の情報を毎年度把握し続けることに難しさを感じる教員は、「ある程度感じる」と「強く感じる」の合計で、77.5％だった。負担を感じる業務を複数回答で尋ねた結果、「大学・学部ごとの最新情報の収集」が76.3％で最も多く、「志望理由書の個別添削」が69.9％、「生徒に合った入試方式の選定」が64.7％と続いている。

負担を感じる業務の上位は、「大学・学部ごとの最新情報の収集」「志望理由書の個別添削」「生徒に合った入試方式の選定」

一方、「推薦入試についての専門的な知識や指導力を身に付けたいか」という設問では、「強くそう思う」が61名、35.3％、「ある程度そう思う」が83名、48.0％となっており、合計で83.2％が、推薦入試の指導力を高めたいと回答した。

外部の専門機関による研修や情報提供、相談支援についても、合計で79.2％が「利用を検討する」と回答している。

83.2％が「推薦入試の指導力を高めたい」と回答

特にニーズが高かった支援には、大学・学部ごとの最新情報の提供、推薦入試の制度研修、志望理由書の添削方法、個別事例を相談できる窓口、生徒・保護者向けの説明会が挙げられた。

自由回答では、「毎年募集要項が変わる大学もあり、昨年までの知識だけでは案内できない。生徒ごとに志望大学が違うため、すべてを確認する時間の確保が難しい」「推薦入試に詳しい教員が校内に一人いるが、その先生に質問が集中している。学校全体で知識を共有する仕組みが必要だと感じる」「志望理由書の文章添削はできるが、どの大学・学部・入試方式を選ぶべきかという設計まで対応することには難しさがある」といった声が寄せられている。

同学院では、研修機会や相談先が整備されていない中で、各教員が独自に情報を収集しなければならない点に、支援上の課題があると指摘。学校や既存の学習塾が、推薦入試に必要な情報収集・活動設計・志望理由書・小論文・面接指導のすべてを単独で担う必要はなく、それぞれの専門性を生かした連携が必要だとしている。